福島県の中央部には大きな猪苗代湖があるが、この湖も磐梯山が5万年前の噴火で南西側に山体崩壊をし、岩なだれ（火山の専門用語では、岩屑なだれというが難解なので、以下、岩なだれと表記）を発生させて河川をせき止めてできたものである（図-1）。この噴火を翁島岩なだれと言う。
この火山は約70万年前から活動を開始し、その中で数回の岩なだれを発生させている。

1888年7月15日に発生した噴火は、大磐梯(現在の山頂)の北側にあった小磐梯が北側に山体崩壊をし、岩なだれを発生させて堆積し、河川をせき止めて桧原湖や五色沼湖沼群を作り出した。五色沼周辺で小磐梯の堆積物が100m以上となっている。この噴火では、
南東側にも同じような現象が発生していたが、あまり知られていない（図-2）。
磐梯山の噴火が1888年という明治の中期に発生した意味を考えてみたい。

もし、明治維新直後の発生なら、新政府に反逆した賊軍の会津藩の災害に、多くの日本人は同情を寄せたであろうか。江戸時代は藩それぞれが国であり、他の国とのつながりは弱かった。もし、明治の終わり頃の発生なら、その前の1891年には濃尾地震で7千人を超える犠牲者で、1896年の明治三陸津波では2万6千人を超える犠牲者が先に出ている。これらの大規模災害と比べると477人が犠牲となった磐梯山の災害は相対的に小さい。国民の関心も大きくなることはなかったであろう。

また新聞が政党新聞から大衆新聞に代わる時に発生した災害であった。大衆新聞はその時々の出来事をわかりやすく伝えることが主目的であり、火山災害は打って付けのテーマであった。当時創刊された朝日・毎日（当時は日日）・読売の3紙は記者を現地に派遣し、連日のように報道した。朝日は洋画家の山本芳翠を派遣し、詳細な噴火の絵を付録に付けた。読売は磐梯紀行という連載を行い、その中には写真撮影したものを銅版画におこし印刷し紹介した。これらの新聞などを通して多くの義援金も集められた。現在の貨幣価値でいくと20億円を超える額であった。中央集権国家に変貌する時代で、天皇からは現在の貨幣価値でいくと1億円の恩賜金が福島県に届けられた。

噴火後の復旧から復興で最も重要なことは、明治以降最大の火山災害で発生した膨大な量の土砂移動により、河道を含めて埋塞させた長瀬川の治水対策である(図-3）。この対策に内務省から派遣されたのが古市公威で、彼はフランスに留学後、内務省土木局に入り、1890年には土木局長となり、その後、工科大学（東京大学工学部の前身）の学長にもなった。このように、中央集権国家をめざしていた日本政府は、磐梯山地域に対して最新の技術で対応をしたのである。

火山は噴火した際に大規模な災害を発生させるが、実はその後に二次災害を発生さることがよくある。それは、大雨による洪水災害で、噴火から25年後の1913年まで長瀬川沿いで続いた。また、噴火から50年後の1933年には大雨で磐梯山の北東斜面が崩落し、川上温泉に流れて、犠牲者を2名出した。1954年には北側の火口壁が大雨で大きく崩れて、噴火の湯を埋没させた。

このようなことは磐梯山だけでなく、広く多くの火山で発生するものなのである。たとえば、2012年7月には九州の阿蘇山で記録的大雨により、大規模な崩壊が数十か所で発生した。2013年10月には、伊豆大島で台風26号による集中豪雨で元町の東側斜面が崩壊し、40名を超える犠牲者を出した（写真-1）。

地球温暖化に伴い、気象災害の規模は拡大傾向にある。ということは、火山の二次災害も今後増加し、拡大することが考えられる。火山周辺に住む人たちは、噴火災害だけでなく、今後気象災害に対する備えも強化していかなければならない。